英語ができなくても外資に転職できるのか　仕事での英語使用率のイメージ

転職で外資系の会社も視野に入れたいけど英語ができないと難しいのかな、とお思いの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこでここでは外資系企業勤務歴20年あまりのブログ主が考える、

についてシェアしたいと思います。

外資系企業では英語ができないと働けないのか

外資系企業と聞くとネイティブレベルで英語ができないと働けないのかと思うかもしれませんが、そんなことはありません。環境と職種によっては、ほとんど英語を使わなくてすむ場合もあります。

今まで働いてきた会社では、やはり帰国子女や留学経験・海外赴任経験のある人が多くいました。しかし、旅行以外に海外に行ったことがない人もそれなりにいて普通に仕事をされていたので、英語が相当できないと外資系では働けないのかと言われると、違うなと思います。

外資系企業でもあまり英語を使わなくて済む場合には、次の4つの場合が考えられます。もちろん会社によって状況は違いますが、これらの場合にあてはまれば、英語をあまり使わない可能性があると思います。

会社が日本に根付いていて、仕事の取引相手や顧客の多くが日本人もしくは日本企業であったり、本社とのやり取りが定期的な報告で、その報告には自分は関わらないというような場合は、英語の使用率が低くなることがあります。

外資系と言っても現地の職員(この場合日本人)の方が圧倒的に数が多いので、会社の規模が大きければ日本人と仕事をする率が高まり、英語を使う率が低くなります。

本社から日本に来ている人は部長など上のレベルに就く場合が多いので、エントリーレベルのポストであれば、直接コミュニケーションをとるのは直属の日本人の上司と同僚という場合があります。

仕事の内容が例えば総務や人事の仕事の場合、国内で完結することが多いので英語の使用率が低いことが考えられます（※外資系での人の雇用は予算の獲得から選考まで各部署で行うことが多く、人事権は通常人事部にはありません）。

また例えば法務の仕事で、会社業務を様々な日本の法律・規制に対応しているか監督するというものである場合、主な仕事は会社の事業が規制に対応しているか見ることと当局対応なので、英語を使う率が低くなることが考えられます。

英語をあまり使わないと言っても、全く使用しないと言うことはおそらくあまりないはずです。一番使用する可能性が高いと思われるのがメールで、少なくとも本社とやり取りするときは英語になると思います。

聞く、話すついては、日常的に外国人とコミュニケーションをとる機会がないのであれば、時々日本支社のトップレベルの人と話したり、本社の人と話したりするだけで済むかなと思います。

英語使用率のイメージは以下の感じです。

上記にあげたのは飽くまでたとえで、状況は個々の会社によりたいぶ変わります。また、今現在は英語をあまり使わなくても、組織再編や配置替えなどにより同僚や部下、直属の上司が外国人になり急に英語を使う必要が出てきたりすることもあるので注意が必要です。

また、キャリアを積むにつれて本社とのやりとりが増えてくることが考えられるので、英語のレベルアップをはかる必要はあるのかなと思います。

外資系企業で働くことを考えていて今から英語力を高めたい場合は、英語で書く（メールや報告書）と言う機会は必ずあるかと思うので、そこから始めるのがおすすめです。